コロナ危機での消費行動と心理の変化:Unrulyの消費者アンケートで明らかになった消費者が求める広告は「共感」、「正しい情報」、「心の和み」を提供してくれる広告

9割を超える日本の消費者は、「広告主は何らかの形で広告活動を継続するべき」と考えている
いま消費者が広告に求めることは、「共感」、「正しい情報」、「心の和み」
日本 — 2020年4月23日 — 動画アドテク企業のアンルーリー(Unruly)は、コロナ状況下で消費行動と心理の変化についての日本の消費者に調査を実施しました。

弊社では3月末に日本を含む世界7か国、3,000人以上の18歳以上の消費者調査を実施し、スマートフォンを中心に様々なデバイスでのネット通信時間が増加したことが分かりました。22%の消費者がスマートフォンでのネット通信時間が増加したと答え、続いてデスクトップ(15%)、ゲーム機(14%)、スマートTV(13%)と続きました。

この調査は、4月7日に東京都を含めた大都市を中心に不要不急の外出を自粛を要請する「緊急事態宣言」の が発令される以前に実施されました。3月末の段階では、回答した消費者の6割が「外出自粛は行っていない」など、普段通りの生活を行っていると答えたにも関わらず、既に、ネット通信料の増加やブランドに新型コロナウイルス感染拡大に対して何らかの姿勢を示してほしいと思うなど、消費行動や心理も変化し始めていたことがこの調査で明らかになりました。

新型コロナウィルス感染拡大状況下で、広告自粛や予算削減、キャンペーン延期の動きが見受けられます。ところが、本調査で多くの消費者の広告に対する気持ちを聞いたところ、「広告主は広告を休止するべきだ」と 考える消費者は2%足らずで、年齢層に関わらず多くの消費者は 今まで通りの姿勢を示して欲しいと回答しました。18-34歳の若い年齢層は、あえて新型コロナウィルスに関する詳しいメッセージを配信して欲しい(40%)、従業員や顧客をどのようにサポートしているかを共有して欲しい(27%)など、消費者に対する何らかのメッセージや企業としての対応の情報を共有して欲しいという回答も多く見受けられました。

先行きが不安な状況下だからこそ、消費者は広告に対して期待することがあり、「共感」が得られるような「心温まる」広告(28%)、正しい情報が得られる広告(25%)、更には心が和むような「笑わせてくれる」広告(23%)を求め、ブランドの前向きなメッセージや明確な姿勢が伝わるような広告を求めていることが明らかになりました。

ネットにつながっていないオフラインでいる時間の過ごし方を 見てみると、日本の消費者は様々なおうちで楽しめるアクティ ビティに没頭しているようです。特に18-24歳の若い世代は、37%もの消費者が料理や読書に費やす時間が増えたと答え、25-44歳の間でもおよそ20-30%近くの消費者がそれぞれに費やす時間が増えたと応えました。

その他の調査結果のハイライト:

  • 日本の消費者は、新型コロナウイルス状況下において、日々の状況把握や情報更新のためにニュースを見ている人が(48%)、ドラマ(44%)やお笑い番組(37%)を見ていると答えた人よりも上回った;
  • 食品や日用品を除くと、新型コロナウイルス状況下において動画ストリーミングサービスへの出費が増えたという回答が最も多かった(13%);
  • 49%の18-24歳が以前よりオンライン動画を観る時間が増えたと答え、37%はSNSに時間を費やす時間やリアルタイムでテレビを観ている時間が増えたと回答した;
  • 29%の18-24歳は、ブランドに対してオンライン動画を活用し消費者とコミュニケーションをとってほしいと答えた;
  • 20%の日本の消費者は実店舗での食料品への出費が増えたと答え、ネットでの同様の出費が増えたと答えた人(10%)を上回った。

この調査のレポートは、こちらからダウンロードできます。

弊社は3月から、先の見えない状況の中で中長期的なインパクトがあるブランド構築を試みるブランドの動画広告事例をUnrulyの感情分析ツール「UnrulyEQ」を活用し、消費者の反応をご紹介しています。アメリカの事例はこちらイギリスの事例はこちらからご覧いただけます。

昨今の困難な状況下ではありますが、皆様のご家族やご友人がご健康でいらっしゃることを心よりお祈り申し上げます。どうぞ安全にお過ごしください。

トレマー(Tremor International)について

トレマー (Tremor International Ltd)は、動画アドテクノロジーのグローバルリーダーでとして、トレマービデオ(Tremor Videoーブランドビデオ広告 )、RhythmOne(USを中心とした広告メディア)、アンルーリー(Unrulyーグローバルでの広告メディア)の3つの主要部門で事業を展開しています。

トレマー(Tremor International Ltd)はイスラエルに本社を置き、アメリカ、カナダ、アジア太平洋、ヨーロッパ、インド、ラテンアメリカにオフィスを構え、ロンドン証券取引所(AIM:TRMR)で取引されています。

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